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活動を広める

タイトル
できることからはじめよう!
執筆者
NPO法人丹後の自然を守る会 理事長 蒲田充弘 
地域
京都府北部  
テーマ
暮らし エネルギー  
更新日
2010年01月25日

当会の活動が広まった要因として大きく3つあります。
1つ目は、インターネット上の当会のホームページです。会発足1年後にホームページを作り、活動内容や実績を紹介することによって、全国の行政や団体から問い合わせを受けました。
また、直接当会の活動視察に来られることもありました。
2つ目は、各地での講演会の依頼です。
各地で講演することによって、当会の活動が直接地元の方に発信でき、よりリアルに知ってもらうことができました。
そして、それをきっかけに講演先でも同じ活動がしたいという団体ができ、連携を組むことができました。


3つ目は、学校教育です。
幸いにも、当会近隣地域の小・中学校の環境学習や総合的学習で地球温暖化防止やリサイクル・資源循環型社会をテーマとしたゲストティーチャーとして招かれ、子供達と一緒に勉強する機会がありました。これは、授業を受けた子供達だけでなく、その親も一緒に考えるきっかけをつくることにもつながりました。
これらの活動を続けているうちに次第に認知度が上がり、H16年6月に「京都府環境トップランナー」の表彰を受けたのを始めとして、H18年度農林水産省が選定する「立ち上がる農山漁村」で全国50の取組み事業のうちの1つに選定、H19年度は「きょうとECO-1グランプリ」で準グランプリ受賞、また環境省が選定する「地球温暖化防止活動環境大臣表彰」対策活動実践部門で受賞しました。
このように、賞を受けることで活動実績が認められた結果、行政や団体に対してある種の「信用」が生まれ、以前はつまずいていたような問題に対して、スムーズな活動をすることができるようになりました。

<運営の悩み>
しかし、活動が広がる喜びとは裏腹に運営面では厳しく感じられるようになりました。やはり資金が最大の問題で、活動範囲が広がれば広がるほど、金銭面が切迫しました。
当会の活動に理解と協賛を申し出ていただいた企業や会社に助けられていたものの、NPOとして、それまでは国や地方自治体の公的な支援事業活動に公募し、採択された事業に対しての交付金で活動をまかなってきたのが現状でした。
活動が広まればそれだけ資金が必要になる。思うように行かなくなることが多くなってきました。もっと新規性のある企画を考え収益事業として確立していくことが大事だと実感しました。行政や寄付に頼らず自分たちが自分たちの活動をしていく資金を収益事業でまかなえるようにシフトしていかなければならない、自立するNPOでなければ存続できないと思うようになりました。

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